鉄道車両の価格の話が噛み合わない理由

鉄道車両の値段を比べたいという願望ですが、価格同士を単純に比較することは基本的には困難です。
数字が大幅にずれてしまう原因を簡単に列挙しました。

交付材の問題

これが一番大きいと思います。鉄道車両は、車両メーカーから完成状態で購入するとは限らず、別途部品メーカーから購入、車両メーカーに支給する「交付材」という慣習もあります。公営鉄道などでは、別の入札で主要機器の入札を行っている場合があり、それらを丁寧に合わせないと、本当の車両価格と解離した数字を議論することになります。国土交通省の「鉄道車両等生産動態統計調査」は交付材が入らないのか、報道より安価な値が出てくる印象です。

開発費用との区別の問題

車両を作るにあたって、車両開発の費用が発生しますが、開発費を別にしている会社も多く、どの程度、報道される投資額に入っているのかが、分からないことが多いです。その形式のために行った開発がどの程度を占めるかは、明確に示せるものでは無く、事業者の管理次第な面があります。特に新幹線車両などは、同業他社でも見えにくい話になり、見積るのが難しいです。

付帯設備の問題

新型車両を入れるにあたって、大規模な地上設備の改良が発生することがあります。例えば、PMSMの車両を入れるのであれば、主電動機のメンテナンス設備、無負荷試験機や修繕レーンなどを更新する必要が出てきます。

報道で投資額を出す際に、地上設備を入れている場合と、入れていない場合が混在しているように見受けられるので、こちらも解離する一因になります。なお、有価証券報告書では、車両単独での価格が記載されていることがあります。

予備品の問題

付帯設備に近いですが、車両を運行するには資産となるような高額な予備品が必ず必要になります。予備品が含まれるのかどうかで、価格は億単位で動いてしまいます。

調達方法の問題

これは世の中では普通の話で、ここで書く必要は無いでしょうが、複数年度一括発注にすれば、価格は抑えられますし、試作的な車両は驚くほど高額になります。

まとめ

以上より、鉄道車両の価格は、知れば知るほど、良く分からなくなりますが、同じ会社の異なる車両を比較するのであれば、報道される内容から比較をすることはできると思います。

ただ、ソースが異なる数字を比較する際は、本当に比べて良い値なのか、同じ基準で出されている値なのか、確認が必要だと思います。